所得には、「給与所得」「譲渡所得」「不動産所得」「雑所得」「給与所得」「退職所得」など、さまざまなものがあります。
節税を考えている方は少なくないでしょう。
今回の記事では、節税におすすめの方法をいくつか紹介します。
給与所得と雑所得（事業所得）の両方で稼ぐ
給与所得と雑所得（事業所得）の両方で稼げば、給与所得控除と経費の両方で、所得を減らすことができます。
たとえば、サラリーマンの方は、副業を行ってみることで、経費を利用して効率よく稼ぐことが可能です。
一方、個人事業主の方は、アルバイトなどで給与を稼ぐことで、給与所得控除を利用することができます。
このように、節税するためには、給与所得と雑所得（事業所得）のどちらか一方だけではなく、複数の稼ぐ手段を用意してみるのがおすすめです。
その他のおすすめの節税方法3選
ここでは、その他のおすすめの節税方法についていくつか紹介します。
他にもさまざまな節税方法があるため、勉強してみるのがおすすめです。
iDeCo（確定拠出型年金）を活用する
iDecoを利用することで、掛金がすべて控除対象になるため、納めるべき所得税や住民税を減らすことができます。
また、利息や運用益も非課税になるため、長期的に投資を考えている方にはおすすめといえます。
ただし、iDeCoでは、原則として60歳になるまでお金を引き出せないないため、余裕資金で行う必要があります。
私も月に5,000円のみiDeCoを利用していますが、運用益も出ており、今後が楽しみです。
ふるさと納税を活用する
所得にあわせて、ふるさと納税を利用すれば、寄付金控除を活用することができます。
ふるさと納税では、自己負担額2,000円で、納めるべき所得税や住民税を減らすことが可能です。
ただし、その人の所得にあわせて、利用できるふるさと納税の年間上限は決まっているため、注意が必要です。
また、ふるさと納税の返礼品は、総務省によると「寄附金額に対する返礼品の金額の割合を上限3割」とされていることも考慮しましょう。
医療費控除を活用する
医療費控除を利用すれば、実際にかかった医療費から「10万円または総所得金額の5％のどちらか少ない額」が引いた額を控除することができます。
また、世帯が一緒であれば、父や母、兄などの医療費も合算できます。
ただし、確定申告が必要なため、会社員の方は注意が必要です。
給与所得だけではなく雑所得（事業所得）など複数の稼ぐ手段をもとう！
給与所得と雑所得（事業所得）の両方で稼げば、給与所得控除と経費の両方を利用して、所得を減らすことができます。
ほかにも、ふるさと納税や医療費控除、確定拠出型年金、雑損控除、青色申告制度など、さまざまな節税方法があります。
気になる方は、節税について勉強してみるのがおすすめです。
FP3級の資格の勉強をするだけでも、1年に数万円手に入れられる程度の価値があると私は思っています。
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